飯田グループ 一建設の建売仲介手数料を値引きどころか無料にした口コミとは？
引っ越しを考えたときに、まず考えられるのが
新築の建売物件を買うことです。
最初は中古でもいいかと思いながらも、
プラスアルファの金額をだせば、
新築が買えるとなれば１０年保証などの
安心感もあります。
建売は土地を探す手間、ハウスメーカーとの
打ち合わせなどの時間も省けます。
ただし、実際に物件を見学しに不動産屋に行ってみると、
取得するにあたって、
仲介手数料が売買価格の「３％+６万円」（税別）でかかることに
気づきます。
1000円の３％は３０円に過ぎませんけれども、
4000万円の物件の３％は120万円にもなるのです。
心のなかでは支払うしかないかと観念する人が多いですが、
私の知り合いはおよそ１２０万円の仲介手数料を
値引きどころか、無料にしてもらった人がいます。
建売の売り主が飯田グループの一建設だったようですが、
どうやったら、仲介手数料を無料にできるのでしょうか？
具体例を交えて説明をしていきます。
飯田グループHDの一建設の建売には仲介手数料はいくらかかる？
飯田グループホールディングスには
一建設、タクトホーム、飯田産業、アーネストワン、
アイディーホーム、東栄住宅の６社があります。
基本的には、直接売り主と売買を行えば、
仲介する業者がないので手数料は０円です。
しかし、建売業者は基本的に仲介業者を通じて
販売活動を行い、
仲介手数料を買主を連れてきてくれた仲介業者に支払う仕組みになっています。
家を探している側が、
一建設の物件を不動産業者に紹介してもらい、
申込みをして契約をし引き渡しを完了すると、
仲介手数料を売買物件価格の「３％+６万円」（税別）
だけ支払う必要があります。
- 2000万円の物件では、66万円（税別）
- 3000万円の物件では、96万円（税別）
- 4000万円の物件では、126万円（税別）
- 5000万円の物件では、156万円（税別）
もの仲介手数料を支払う必要があります。
首都圏のそこそこの街なら、建売でも、
4000万円くらいはしますから、
手数料は安くはありません。
直接、飯田グループの売り主と契約をすれば、
手数料を０にできますけれども、
自ら集客をして、仲介業者を通さないで
契約しようと頑張っているのは
東栄住宅くらいです。
一建設は仲介業者を通じて販売が原則で仲介手数料がかかる！
新築の建売物件の建設がスタートしました場所があったので、
どの会社が建築するのかを看板で確認すると、
施主の名称には一建設とありました。
しかし、一建設の建売物件の現場には、
「当社は仲介業者を通じてしか契約を行いません」
という表示がありました。
つまり、直接売り主である一建設に問い合わせをして、
買いたいと申し出ても駄目ですよと
一般のエンドユーザーにアナウンスをしているわけです。
基本的には、飯田グループの中では、東栄住宅を除いては、
一建設と同じスタンスだと考えてもいいでしょう。
つまり、仲介手数料はかかることが原則であるので、
手数料の値引きを要請するか、
無料にしてくれる仲介業者を探すしかありません。
仲介手数料は値引きを申請してもOK！無料もありえる
宅建業法では、仲介手数料の上限を
３％+６万円とさだめているのであって、
２％でも１％でもかまわないわけです。
更に、新築物件で一建設がアナウンスをしているように、
仲介業者を通して契約するということですから、
建売業者は手数料を仲介業者に支払っています。
４０００万円の建売で売主から１２０万円ほど報酬を得ていれば、
買主からの手数料の値引き交渉があっても
良しとする会社もあるでしょうし、
無料でもいいという会社がありえるのです。
仲介手数料を無料にしてもらい１２０万円得した口コミ
知り合いが、以前、収益物件を購入してあげた不動産屋に
建売を買いたいと申し出ました。
購入した物件は飯田グループの建売で、価格は４０００万円を超えていました。
手数料が１２０万円以上かかるのは覚悟していたようですし、
支払ってもいいと思っていたそうですけれども、
以前も取引があったリピーターであったためか、
「飯田グループHDの一建設から手数料をもらえるから手数料は０円でいい」
と正直に教えてくれて
手数料を無料にしてくれたというのです。
ローンも使わずに現金で購入するような
お金持ちであったからなのか
とても優遇されたことがわかります。
この方の例のように、不動産屋から見て
恩を売っておきたくなるような資産家ではなくても、
売主、買主の両方からもらわなくても十分だと
考えている不動産屋がありえるので、
お住いの地域でガツガツしない不動産屋を探すのが
手数料を値引きしてもらうか無料にしてもらう
ポイントになります。
仲介手数料を値引きしてくれる不動産屋を見つけるには？
基本的に不動産会社が効率的に収益をあげるには、
売主と買主の両方から手数料をもらえるような
販売活動をしているのが現状でしょう。
ネットで新築の物件をじゃんじゃん掲載している会社からは、
「新築物件を売りたい」「手数料を両方からもらいたい」
という下心がミエミエです。
金儲けをしたいから不動産会社を経営する人が多い傾向が
ある風潮があるわけですから、
手数料の値引きにはいい顔をしないのは
前提としてあります。
しかし、建売については、売主からもらえるから
買主からは無料でもいいとして（無料を売りにして？）
営業をしている会社が実際には少数派であるものの、
存在しています。
最寄りの市町村にはなくても、都道府県という単位で考えると
確実に手数料の値引きに応じてくれる不動産会社があるといえます。
ネットで探すのであれば、
「手数料無料+地域名」などで検索してもいいですし、
ツイッターで検索する方法もあります。
物件に問合せてみて、手数料の値引きは可能かを
ズバリ聞いても問題ありません。
仲介手数料を買主から受け取らない会社はHPでわかる？
仲介手数料が値引きや無料にできるかは、
不動産会社の営業スタンスです。
おおっぴらに仲介手数料０円を売りにし
営業している不動産会社はHPを見ると
「手数料については相談」と表示されているので、
物件探しや案内をしてもらえるのかを
確認しましょう。
手数料無料でもやめたほうがいい不動産の対応の例とは？
手数料の支払いは物件探しの手伝いをしてもらい、
物件の現地を案内してもらい、
売主と価格の交渉をしてもらったり、
住宅ローンがあれば、ローンの申請なども
手伝ってもらう必要があります。
手数料が無料でも、物件価格の値引き交渉には
後ろ向きであったり、
住宅ローンの申請は自分でやってくださいと
言われてしまっては通常のサービスが受けられているとは
言えません。
また、手数料無料の会社に物件を見学したいと
問い合わせてみたら、
「物件の案内は他社に行って見てきてから来てください」
という怠慢な不動産屋があったと聞いたことがあります。
そこまでして、手数料を無料にするなら、
手数料をしっかり支払って取引したほうがマシです。
（どこかの不動産会社に物件の案内だけさせるというのは
人道上もどうかと思いますし。）
平均以上のサービスを受けられてスムーズに建売が購入できるような
不動産屋の中で手数料が無料になる会社を探すべきです。
手数料無料の不動産屋に切り替えるときの注意点
すでに、どこかの不動産会社で新築物件を紹介され、
見学もし、物件を購入したいと購入申し込みまで書面で差し入れて、
契約日も決めたとします。
その後、手数料を支払いたくないという理由で、
キャンセルをして手数料がかからない不動産会社に切り替えるのは
裁判で負けるケースです。
単純に契約前のキャンセルはよくある話なのでしょうけれども、
特定の不動産会社を故意に排除するようなやり方で契約したケースでは
不法行為となり損害賠償の支払いを命じられることになりかねません。
手数料が高いからキャンセルしたいと正直に申し出て
手数料が無料にならないかを物件を紹介してくれた
会社に申し出るほうが無難です。
その上で、ほかの会社に行ってくれと言われたら、
堂々と手数料が安い他社で契約をしましょう。
飯田グループで売り主と直接売買できる場合もあり？
実際には、殆どの人がおこなっていませんが、
「直接売買契約をすれば、手数料がかからない」というメリットを活かすために、
売主である飯田グループの会社に購入したいと
申し出てもいい場合がありえます。
例えば、もうこれ以上は値下がりしないだろうというところまで
値段が下がっていて
仲介業者に入ってもらい値引き交渉をする必要もなく、
現金で購入する場合でローンの申請も必要がない場合なら、
直接契約したいという申し出を売主に提案するのは
ありだと思います。
一建設やアーネストワンは自社で販売活動をしていないからと
一般のエンドユーザーには表向きは公表していますけれども、
処分したい物件については、
外部の買取業者に買い取ってもらうなど、
仲介業者無しで業者間で売買することもあると
聞いたことがあります。
最終処分で売主が困っている状況なら、
手を差し伸べてあげるのはわるいことではありません。
以上、飯田グループの建売についての手数料について
節約方法を解説しました。
３％+６万円はあくまでも、手数料の上限であることが
宅建業法で定められているという点を
覚えておきましょう。
手数料と同じくらい費用がかかるのが火災保険
仲介手数料は３０００万円程度の物件で、
１００万円ほどの負担になるのはよく知られています。
新築を購入後に長期一括払いで支払いをする
火災保険も加入条件にもよりますけれども、
１００万円前後になる場合があります。
仲介手数料は宅建業法で上限金額が定められているものの、
火災保険については意外と不透明です。
不動産会社は建売の仲介業務をすると同時に、
火災保険の代理店として
火災保険会社から手数料を獲得しています。
常識的な火災保険会社ならば、代理店である
不動産会社に支払う金額は常識的な金額です。
ただ、火災保険会社によっては、ン？十万円もの
紹介手数料を不動産会社へバックするところがあります。
保険会社から代理店である不動産会社へ支払われる
高額な紹介手数料は
長期一括払いで火災保険の契約費用を負担した
新築の購入者が支払いをした火災保険料から
支払われるのは明らかです。
顧客を馬鹿にした営業手法です。
対策としては、
不動産会社や銀行からの火災保険の見積もりをもらって、
その後に、
で火災保険会社の保険料と比較してみてください。
比較することで、有利な火災保険料の提示をしてくれる
会社が見つかるはずです。
３％の仲介手数料を無料で仲介する会社も安心感のある企業を選ぶには？
仲介手数料を無料で仲介する会社は大手ではほぼないのが現状です。
大手不動産会社は手数料を売主、買主の
両方から獲得することで
高収益を実現しています。
かといって、先ほど紹介したような、
人道的にどうなのかと疑問を持ちたくなるような不動産会社も
あります。
不動産取引で、仲介手数料の値引きくらいしか
他社との差別化ができないような会社は
魅力が薄いというのが現実でもあります。
できる限り、信頼がおけそうな宅建士比率が高い
不動産会社を選んで、
不動産取引のリスクをできるだけ
明確にしてくれる会社を選択していくことが必要になります。
仲介手数料が無料でもブラック企業の
匂いがするような会社とは
取引をしないというスタンスも重要です。
企業から大切にされている社員から、
顧客（買主）として、十分なおもてなしを受けられる
相手なのかを見抜いていきましょう。
具体的には、営業マンが十分な休み（有給休暇など）が取れているのか、
十分な報酬が得られているのかを確認して
勤務する不動産会社への不満がないかを
必ずチェックしましょう。
粗末に扱われている営業マンからは、顧客としても
大切にされることはありません。
