茨城県南部が震源の地震多い!今後 耐震性、地盤への対策を
2016.7.17に茨城県南部を震源とする地震が発生しました。
春以降で、大きな揺れは3回目にもなります。
短期間に3回も茨城南部を震源とする地震が発生しているのは
多いので、巨大地震の前兆かもしれません。
地震の揺れが大きかった地域は特に、
今後、巨大地震発生に備えるべきです。
どのように対策をとったらよいのでしょうか?
茨城南部が震源で揺れが大きかった地域はどこ?
まずは、地震の規模や震源の場所を確認します。
- 発生日時 :2016年7月17日13:24頃
- 震源地 :茨城県南部(北緯36.1度、東経139.9度)
- 震源の深さ:約40km
- 地震の規模:M5.0(推定)
最大震度4を記録した市町村は
次の通りです。
【震度4】
<茨城県>
笠間市下郷*、茨城古河市下大野*、茨城古河市仁連*、下妻市鬼怒*、坂東市岩井、坂東市馬立*、坂東市山*、筑西市舟生、常総市水海道諏訪町*
<栃木県>
栃木市旭町、真岡市石島*、下野市小金井*、下野市田中*
<埼玉県>
加須市騎西*、久喜市下早見、川口市中青木分室*、春日部市粕壁*、春日部市金崎*、戸田市上戸田*、宮代町笠原*、さいたま北区宮原*、さいたま大宮区天沼町*、さいたま見沼区堀崎*、さいたま中央区下落合*、さいたま桜区道場*、さいたま浦和区高砂、さいたま浦和区常盤*、さいたま南区別所*、さいたま緑区中尾*
<千葉県>
野田市鶴奉*
<神奈川県>
横浜神奈川区神大寺*出典:レスキューナウ
茨城県南部を震源としながらも、大きな揺れが発生しているのは、
埼玉県さいたま市中心に広範囲に広がっている点に注意が必要です。
さいたま市の人口が127万人と巨大地震が発生すると被害が
大きくなる可能性があります。
茨城南部を震源とする地震が多い!
■茨城県南部を震源とする地震(2016年:震度3以上)
- 07/04 22:48 北緯36度09分 東経139度48分 54km M4.0 最大震度3
- 06/12 07:54 北緯35度59分 東経139度55分 40km M4.8 最大震度4
- 05/17 06:57 北緯36度01分 東経139度54分 41km M4.1 最大震度3
- 05/17 06:55 北緯36度01分 東経139度54分 41km M3.9 最大震度3
- 05/16 21:23 北緯36度02分 東経139度53分 42km M5.5 最大震度5弱
- 03/31 11:48 北緯36度10分 東経140度05分 55km M4.3 最大震度3
- 02/07 19:26 北緯36度03分 東経139度54分 43km M4.6 最大震度4
出典:レスキューナウ
以上のデータから読み取れるのは、
北緯36度付近に地震の震源が集中していることです。
さらに、経度でも東経139度48分~140度05分まで
の狭い範囲に集中していることが分かります。
しかし、断層マップ上は活断層があるという
データは今のところはありません。
茨城南部が震源の地震で住宅に被害に備えて、対策は?
地震の揺れで、建物が揺れるゴーッという音がして
不気味でした。
このまま停電にでもなるのか、建物が傾いてしまうのかもと
思い、出られなくなることを予防するためにすぐに窓を開けました。
実際には熊本地震のような甚大な被害にはなりませんでしたが、
縦揺れがひどく、かなり危機を感じました。
今後、対策をどうとったらいいのでしょうか?
茨城南部震源の地震で揺れが大きかった地域は耐震基準が十分かを確認
大学のスーパーコンピューターでは、建物の築年数、地盤の強さ、
地形などを入力するとどの地域に被害が多く出るのかがシュミレーションされています。
建物であれば、木造で旧耐震基準(1981年6月を基準)にして、
倒壊しやすいかどうかが分かります。
マンションの場合も同じです。
また、街並みも大切で、新しい家ばかりが立ち並んでいれば、
隣家からのもらい火などの被害は避けられる可能性が高いです。
しかし、自宅が新築でも、隣の家が古い築年数であれば
地震で火事になったときに被害をこうむるリスクが高くなるでしょう。
住んでいる自宅の耐震性が十分でない時に備えて
耐震リフォームをしたり、
買い替えのある人は、耐震性が高い住宅に住み替えるという
ことも対策になります。
リフォームについては魅力的なリフォーム事例を多数公開中【リショップナビ】でお見積り
で内容や価格を比較検討をしてみましょう。
茨城南部震源の地震で揺れが大きかった地域は軟弱地盤ではないかを確認
関東は全体的に地盤が弱いです。
かつては田畑であった地域を造成工事をして、宅地にしていますから、
古い造成団地には注意をしましょう。
東日本大震災で千葉県で古い団地内で、
液状化現象が発生しています。
住民からは当時の造成主であった
三井不動産が提訴されていますが、
当時の技術では過失はないといして、
提訴していた住民側が敗訴しています。
造成技術が十分ではない可能性があると
考えられる地域に住む方は思い切って
引っ越してしまうのも防災対策です。
地盤が悪い地域でなく、むしろ地盤が強い場所であれば、
地震の揺れも軽微で済みます。
マンションを新規に購入したり買い替えをする場合は、
免震構造かどうかも重要ポイントです。
⇒首都直下型地震に備えてマンション購入は免震構造を!熊本地震では耐震性が証明!
をご参照ください。